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拡大するインバウンド需要、訪日外国人旅行者にとって分かりやすいサイトを作成するポイントを紹介!

訪日外国人数は年々増え続け2018年は3,000万人を突破し、2019年の訪日外国人数も前年比で2.2%増加と過去最高の記録となっています。こうした状況から、ビジネスは国内の需要だけでなく、訪日外国人つまりインバウンド需要の取入れも行っていく必要があります。

そこで今回は、インバウンド需要を取り入れたwebサイトの作成ポイントや注意点をご紹介いたします。

引き続き拡大していく訪日外国人旅行者数

株式会社JTBは2020年の訪日外国人旅行者数が2019年よりも増加する傾向にあると発表しています。
その大きな理由として、東京2020オリンピック・パラリンピックの開催が旅行者数の増加に大きく関わると分析しています。

訪日外国人旅行者の半数がアジア人観光客

2018年の訪日外国人旅行者3,119万人の中で最も多い国は、中国からの訪日者で838万人、次いで韓国の753万人、台湾の475万人でした。この3か国を含むアジア圏からの訪日客が全体の8割を占めていることから、日本のインバウンド市場は近隣国から支えられていることがわかります。
こうした、訪日外国人の国別データでインバウンド市場の状況を把握することができます。

下記の国土交通省観光庁のホームページでは訪日外国人にまつわる様々なデータを掲載していますので、参考にしてみてください。

インバウンド需要に対応した多言語サイト作成のポイント

インバウンド需要を取り込み、ビジネスチャンスにつなげていくためには、webサイトの多言語対応が不可欠です。

多言語対応する上ではじめに行うことは、どの言語に対応するかです。すべての言語に対応するのは現実的ではありませんので、現在のインバウンド市場を理解・分析し、誰に向けて情報を発信したいのかを明確にしましょう。
前章でも述べた、訪日外国人の国別データ等を参考にターゲットを絞ると良いでしょう。

では、多言語サイトを作成する際のいくつかのポイントをご紹介します。

アイコンの活用

アイコンとは、物事を簡単な絵柄で記号化して表現するものです。街の中や公共の施設などでも文字だけではなく、絵記号で示されている箇所が多くあります。webサイト内でもアイコンを使用することで直観的に情報を伝えることができるため、ユーザービリティの観点からも有効な手段です。
また、アイコンはスマートフォンでwebサイト表示するのに、テキストで情報を伝えるよりも場所を取らないというメリットもあります。

しかし、アイコンのみでは何を示しているか理解ができないアイコンや、日本人にしか理解ができないアイコンが存在するので注意が必要です。アイコンを使用する際に、アイコンの説明を補足として記載するなどの対応をしましょう。

アイコンだけでも伝わりやすい

アイコンだけだと伝わりづらい

外国人には理解しづらいアイコン

画像や動画でアピール

訪日外国人に興味や関心を抱いてもらうためには、視覚的に情報を伝えることが大切です。画像や動画を積極的に活用することがポイントとなります。また、その画像や動画をSNSに投稿することで、興味を持ったユーザーがwebサイトへ訪れてくれるかもしれません。

日本政府観光局が運営する外国語サイトでは、日本の風景写真、人物写真が掲載されており、日本がどんな場所なのか、どんなものが食べられるのかがとてもイメージしやすいサイトになっています。

日本政府観光局では、訪日外国人をターゲットにした画像の選び方をコラムに出しています。
併せて参考にしてみてはいかがでしょうか。

様々なデバイスに対応しよう

2017年に行われた観光庁の調査によると「日本滞在に役立った旅行情報源」として約7割の訪日外国人がスマートフォンをあげたということです。
スマートフォンに対応していないwebサイトは、文字が見にくく必要な情報を読みづらいのでユーザーにストレスを与えてしまします。様々なデバイスに対応するレスポンシブwebデザインで作成しましょう。

さいごに

今回は、多言語サイトを作成するうえでのポイントをいくつかご紹介しました。
日本語webサイトの作成方法とは異なる点もあったかと思います。しかし、サイト利用者が分かりやすく、使いやすいサイトにすることはどんなサイトを作る上でも大切なことです。ぜひこちらの記事を参考に、インバウンド需要を取り込むwebサイトを作成してみてください。

この記事を書いた人

佐藤 美南
佐藤 美南ソリューション事業部 webディレクター
高校時代に1年間のメキシコ留学経験を経て、関東の大学で国際文化と多言語について学ぶ。アーティスへwebディレクターとして入社後は、webユーザビリティを学びながら大学・病院サイトを始め、コーポレートサイトのディレクション・企画業務に携わっている。
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